フォーブス誌によるマイケルの遺言の検討(その1)

ジャネット、ランディ、リビーの異議申し立てに関連して、フォーブス誌がマイケル・ジャクソンの遺言書について論評している。ジャーメインとティトもこの申し立てに名を連ねていたが、マイナス・イメージが大きかったことを受け撤回している。

フォーブス誌は問題になっている現在の遺言書について論評し、マイケルによるそれ以前の3通の遺言と比較している。いずれの遺言書も20%を非公表の慈善団体へ、残りを母親と将来授かる可能性のある子供たちへ遺すとしている。またいずれも遺言執行人としてジョン・ブランカを指名しており、もし現在の遺言書が無効とされた場合でも、それ以前の遺言書が適用されること、そしてどの遺言もマイケルが現在の遺言書で下しているものと同じ決定を包括しているとフォーブス誌は主張している。

以下はその記事である。

マイケル・ジャクソンの遺言書についてのあきれるほどおもしろくない真実

早すぎる死から3年、マイケル・ジャクソンは見出しを飾り続けている。最近では、この夏の彼の遺言書をめぐる論争によるものだ。彼の兄弟姉妹らの一部が遺言書を「偽モノ」、「不正」だとした。エステートの代理人らは「陳腐なインターネット陰謀論に基づいた誤りと中傷的な非難が、マイケルが遺言から除外することを選択した家族の一部によってなされていることを私たちは悲しく思います」と反論した。

新聞記者たちにとって残念なことに、マイケル・ジャクソンの遺言書についてのあきれた真実とは、法律的観点から見て、スキャンダルなことなどないということである。先週フォーブスはロサンゼルス上級裁判所より最新の遺言書を入手した(他の多くがすでに入手している)。そしてそれ以前の3通の遺言書もそれぞれ閲覧した。そのすべては終始一貫しており、面白くない現実を確認するものであった。すなわち、現在の遺言書は法的に覆される恐れはなく、もし覆されたとしても、実質的に全く同じものに置き換えられるだけだろうということである。

プロスカウアー法律事務所の共同経営者で、南カリフォルニア大で財産と贈与に関する税を教えているアンドリュー・カッツェンスタインは、「もし新しいものが無効だと明らかになっても、一つ前のものがすべての効力を与えられるでしょう」としている。

マイケル・ジャクソンの死後の計画は長い間変わることはなかった。1995年の遺言書は共同遺言執行人としてジョン・ブランカ、バート・ミッチェルそしてマーシャル・ゲルファントを指名している。続く全ての遺言書と同様、この遺言書もキング・オブ・ポップの資産はマイケル・ジャクソン・ファミリー・トラストとして知られる事業体へ組み入れられると明記されている。ファミリー・トラストは次のような分配を規定している。すなわち、20%を慈善団体へ、残りは母キャサリン・ジャクソンが生存している間は母キャサリンとマイケルが授かる可能性のある子供たちへの信託財産に分割される。キャサリンが死亡した場合、残り全ては子供たちの信託財産となる。

次の遺言書(1997年12月10日付)でもブランカとミッチェルが共同執行人として指名されているが、マーシャル・ゲルファンドが銀行家のジェーン・ヘラーに書き換えられている。ファミリー・トラストの下での分配は同じである。マイケルの最初の子(プリンス・マイケル・ジョセフ・ジャクソン・Jr、2月生まれ)は名指しされているが、同遺言書は、慈善団体とキャサリン・ジャクソンへ分配した残りの半分を、彼が授かる可能性のあるすべての子供で分割すると規定している。

3番目の遺言書は2002年3月、マイケルの2番目と3番目の子供(パリス・マイケル・キャサリン・ジャクソンとプリンス・マイケル・ジョセフ・ジャクソンⅡ(「ブランケット」という通称の方が知られている)の誕生後に署名されたもので、最初の2人のみ名前が挙げて特定されている。しかし、ファミリー・トラストは全ての子供に等しく分配すると規定されている。おそらく念のために、3人全員を指名した4番目の遺言書が続く7月に提出されたのであろう。

ジャクソンの兄弟姉妹たちは、4番目の遺言書の日付でありロサンゼルスで書名したと記されている7月7日にマイケルがニューヨークにいたといっている。その日、キング・オブ・ポップがビッグアップル(ニューヨーク市のこと)にいたことはその他の者も確認している。しかしカリフォルニア州法の下では、このことは遺言書を無効とするものではない。単純なミスにより誤った日付を記入してしまったという可能性があるからだ。

「たまたま間違った日付を記入してしまったとして、それは重要なことでしょうか?ノーです。日付は必要条件ではないのです」とカッツェンスタインは言う。

4番目の遺言書は2009年に検認を受けている。そしてカッツェンスタインは、カリフォルニア州遺言法8270項は遺言検認を取り消すための裁判所への申し立ては120日以内と定めていると指摘する。この期間はとうに過ぎている。この遺言書の立会人は全員、この遺言書が有効であると承認している・・・弁護士ポール・ゴードン・ホフマンによれば、立会人へはマイケルの死後数日以内に連絡がとられ、署名に間違いがあるとしたものは誰もいなかったという。
その2に続く)
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